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ふるさと本舗でふるさと納税してお得に節税しながら還元も受ける方法

2022年5月7日

ふるさと納税は本当にお得です。ふるさと納税をかれこれ7年ほど前からやっていますが、本当にこの制度、やり得な制度だと思います。

正直、このふるさと納税制度が始まった時は、転職をしたばかりで収入にも余裕がなくて、完全にスルーでした。

ある時にマネー雑誌を読んでそのお得さに気づいて、ふるさと本舗でふるさと納税をやりはじました。それ以来、毎年ふるさと納税は利用させてもらっています。

そんなわけで、今回はふるさと納税をまだやっていない人に、ふるさと納税をお得に利用する方法を解説します。毎年使うことで節税にもなるし、今は結構いろんな還元もあるのでさらにお得になること間違いなし。

ふるさと納税を検討している方、ぜひ一度少額でもいいので「まずは」やってみることをお勧めします。自己負担2,000円でこのリターンはお得すぎます。

 

ふるさと納税とは

 

ふるさと納税とは、自己負担2,000円で、応援したい自治体に寄付する制度です。

寄付した分が、所得税や住民税から差し引かれて支払う税金が少なる。

そして応援した自治体によっては返礼品として、お米や肉などの地域の特産品がもらえます。

注意点としては、翌年の住民税で控除される金額は、ご自身の年収や家族構成などできっちり2,000円になるとは限らない

この自己負担2,000円はあくまでも目安と考えるのがよいと思います。

 

ふるさと納税できる金額を調べる

 

さて、制度のことはともかく、ふるさと納税はいくらまでできるんだろう?

大まかな年収別の上限額はこんな感じです。

 

  • 年収300万で28,000円
  • 年収400万で42,000円
  • 年収500万で61,000円
  • 年収600万で77,000円
  • 年収700万で108,000円
  • 年収800万で129,000円

あくまでも簡易版での目安になります。ふるさと納税のできる金額については、家族構成や収入の状況でも変動します。

源泉徴収票など前年の収入のわかるものをご用意の上、下記リンクや総務省のHPでお調べください。

ふるさと納税寄付可能額を調べる

ふるさと納税のおすすめ返礼品

ふるさと納税を始めよう!

そう思ってサイトを見てみても多くの自治体が競うように返礼品をもらえるようになっている。

かなりたくさんの返礼品があります。

先ほど、ふるさと納税とはの部分で、地域の特産品という言葉を使ったので、伝統工芸品とかを思い浮かべた方もいるかもしれません。

一昔前に、高額返礼品が問題になったニュースを聞いたことがあるかもしれませんが、本当に多岐にわたって返礼品があります。

高いものでいえば、「エアウィーブ」や「カシオ腕時計」などです。寄付金額も10万円を超えていたりですごいなぁと思います。

日用品がおすすめ

ふるさと納税はたくさんあります。

ふるさと納税サイトなどを見ると、まず目につくのが、肉やお米、あとはその地域の特産品です。

中でもおすすめなのが、日用品です。

毎年いろんなものを頼んでいます。私は一人暮らしなので、保存のきくものがよかったです。

例えば、人気のあるお肉などは冷凍とはいえ、食べきれない量がくるのでなかなかしんどいです。

また一人暮らしの冷蔵庫はそんなに大きくないので、保管スペースが足りなかったりします。

食べ物系であれば、肉とかよりも水とかのほうが便利です。

日用品であればトイレットペーパーやタオルなんかが実際に使ってみてよかったです。

日用品を利用する上での注意点は、かさばるものであれば置き場所があるかどうかも重要です。

利用してよかった私のおススメはこちらです。

ふるさと納税 福岡県飯塚市

福岡県飯塚市の返礼品は、素焼きアーモンド2.1kgがおすすめです。2022年度はこれを注文しました。後日レビュー予定です。

ふるさと納税 伊豆の国市 プレミアム伊豆の天然水29 ラベルレス(2L×24本)

静岡県伊豆市の返礼品は水です。環境に配慮したラベルレスの2Lの飲料水が24本届きます。スペースを結構とるので、置く場所のある方がおすすめです。

ふるさと納税と確定申告

ふるさと納税をしたら、絶対に忘れてはいけないのが確定申告。ふるさと納税は、やりっぱなしではダメで翌年に確定申告が必要になります。

これをしっかりしておかないと、所得税も住民税も控除されず、お金を振り込んで返礼品という名の品物を購入しただけに過ぎないので注意が必要です。

確定申告しないサラリーマンの救世主:ワンストップ特例制度

多くのサラリーマンにとって、確定申告はやったことのない未知の領域。

そんなやったことのないことをするなんて嫌だよというサラリーマンの方に朗報です。

そういうことを想定していて、ワンストップ特例制度というものがあります。

確定申告の不要な給与所得者等がふるさと納税を行う場合、確定申告を行わなくてもふるさと納税の寄附金控除を受けられる仕組み「ふるさと納税ワンストップ特例制度」が創設されました。特例の申請にはふるさと納税先の自治体数が5団体以内で、ふるさと納税を行う際に各ふるさと納税先の自治体に特例の適用に関する申請書を提出する必要があります。

総務省-ふるさと納税ポータルサイトより引用
総務省-ふるさと納税ポータルサイトより引用

ワンストップ特例制度を利用することによって、確定申告手続きをせずにふるさと納税の特典が利用できるのです。

ただし、ワンストップ特例制度には申請条件というものがあってそれは下記のとおり

  • 元々確定申告や住民税申告をする必要のない給与所得者等であること
  • 年間の寄付先が5自治体以内の人

この条件に当てはまる人がワンストップ特例制度の申請対象なので注意が必要です。

ふるさと納税ポータルサイトでの独自の還元を受け取ろう!

さて、ふるさと納税をお勧めしてきましたが、制度以外にもお得な還元がまだあります。

それは、ふるさと納税について、それを普及させようとしているいろいろなポータルサイトがあります。

そのポータルサイトが独自の還元をしているので、自分が申し込もうと思っている自治体がそのポータルサイトで寄付した額の〇%を還元しているところもある。

例えば、「ふるさと本舗」であれば、5月中であれば寄付額に応じてAmazonギフト券がプレゼントされるキャンペーンをやっている。

ふるさと納税制度自体がすでにお得な制度だが、こういうポータルサイトの独自還元にも注目して、2重3重にお得に活用してほしい。

ふるさと納税について紹介してみましたがどうだったでしょうか?非常にお得な制度で、本当に自治体が赤字で倒れそうなんじゃないかと心配になりそうなものもあるがこれだけ国が推奨している制度も珍しい。

iDeCoやNISAもそうだが、こういう国の制度はうまく利用して、賢く家計管理をしていきましょう。ここまでお読みいただきありがとうございました。

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